「実践共同体」を学校組織に！管理職が設計すべき学びの仕組み

「うちの学校は、同じ方向を向けていない気がする」「ベテランと若手で温度差がある」
──そんな声を、管理職や主任の先生から聞きます。

個々の先生がどれだけ熱心に授業改善や子ども理解に取り組んでも、組織としての学びの仕組みがなければ、その知見は点で終わってしまいます。

いま学校に求められているのは、「実践共同体（community of practice）」という考え方です。
これは教育学や組織学習の分野で用いられる概念で、「同じ課題に向かう仲間が、経験や知識を共有しながら実践を深める集団」を指します。
つまり、学校を“運営する場”ではなく、“学び合う場”として再設計することが、これからの教育力向上の鍵になります。

学校づくりと学級づくりはとても似ています。

子どもたちの成長を支えるのと同じように、先生方の学びを支える組織をどう設計するか。

この記事では、管理職が中心となって“実践共同体としての学校”をつくるための具体的な仕組みを考えていきます。

1．Point：学校を「実践共同体」として設計することが、教育力を底上げする鍵

優れた学校組織は、指示命令で動く集団ではなく、学び合う共同体（実践共同体）です。

実践共同体とは、同じ目的をもつ仲間が、互いの経験や知識を共有しながら専門性を高めていく集団のこと。
つまり、学校が「業務をこなす場」から「学びを生み出す場」へと変わることが、教育の質を持続的に高める条件になります。

そのためには、管理職が中心となって、先生方が安心して学び合える「仕組み」を意図的に設計することが欠かせません。
実践共同体を組織に根づかせることは、子どもたちの成長と同じく、先生の成長を支える学校づくりそのものです。

2．Reason：なぜ学校に「実践共同体」という考え方が必要なのか

学校では、教員一人ひとりが高い専門性をもっています。
しかし、忙しさの中で自分の実践を振り返る時間や、他者と学び合う機会が十分に確保されない現実があります。
結果として、知識やノウハウが「個人の中に留まる」構造ができあがってしまいます。

こうした状態では、学校の教育力は個々の力量に依存し、組織としての力が育ちません。
優れた実践があっても共有されず、若手が孤立し、同じ課題を各自で繰り返す。

それが多くの学校で見られる「再発型の課題サイクル」です。

組織学習の研究では、「人は人との関わりの中で成長する」と指摘されています。
この考え方を教育現場に応用したのが、実践共同体（Community of Practice）です。
同じ課題を持つ教師同士が経験を共有し、学びを言語化することで、暗黙知（経験からの感覚）を形式知（共有可能な知識）へ変えることができます。

ある学校では、管理職が中心となって「授業力向上チーム」を立ち上げました。
週に一度、授業映像をもとに3人から5人程度で対話し、気づきを共有するというシンプルな仕組み。
1年後には、校内研究発表で若手が自信をもって語り、互いの実践を「学校全体の財産」として扱うようになりました。

このように、学びが循環する構造を設計することが、教育力を持続的に育てるカギです。